2015/11/19 Thu

動画広告領域において慶応義塾大学と共同研究を開始

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サイバーエージェント、動画広告領域において慶応義塾大学と共同研究を開始

テレビCMに接触しない層のWebメディア接触状況や生活動態を分析、ターゲットにリーチする動画広告配信の実用化へ

株式会社サイバーエージェント(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:藤田晋、東証一部上場:証券コード4751)が運営する、動画広告に特化した調査機関であるオンラインビデオ総研は、動画広告領域において慶応義塾大学と共同研究を開始いたしました。第一弾として、テレビCMに接触しない層の生活実態について共同研究を行います。

このたびオンラインビデオ総研では、慶応義塾大学 湘南藤沢キャンパス 熊坂賢次研究室と産学連携を図り、テレビを持っていない人やテレビを持っていてもほとんど視聴しない人、テレビは視聴するが録画視聴ばかりでテレビCMをスキップしてしまう人など、テレビCMに接触しない層を対象とした調査を行います。テレビCMに接触しない層を「ローテレ(=Low TVCM Reach Group)」、一方、テレビCMに多く接触する層を「ハイテレ=(High TVCM Reach Group)」と定義し、その接触頻度により全部で6つのグループに分類し、生活実態について共同研究を行います。

ローテレ・ハイテレの分類を行うに際して全国約2万人を対象とした調査を実施しており、本データを元に、各グループにおけるWebメディア接触状況や、生活実態を比較調査し、6つのグループをさらに細分化したライフスタイルモデルに分類していきます。最終的に、広告主企業がWebプロモーションを行う際のターゲティング広告配信や、ターゲットペルソナ像を具体化させることで、広告クリエイティブの精緻化に役立て、テレビCMに接触しない層も含めたターゲットにリーチする動画広告配信の実用化を図ります。
なお、第一弾に当たる本研究成果の発表は、2016年1月を予定しています。

今後も当社オンラインビデオ総研では、急成長する動画広告市場において、企業の動画を活用したプロモーションにおける問題解決や広告効果の向上に努めてまいります。

 

テレビ接触頻度調査の結果について

・調査概要:主に、地上波テレビの接触頻度・視聴時間帯を曜日毎に聴取。
        地上波テレビ「リアルタイム視聴」の平均的な視聴時間によって、合計6グループに分類。
・調査対象:全国15歳〜69歳 19,998サンプル(マクロミルモニタを利用) 
・調査主体:株式会社サイバーエージェント
・調査手法:インターネット調査

テレビ視聴6分類のグループ分けルールと、調査結果

1「ノンテレ」 :テレビを持っていない、または一ヶ月以内に視聴なし⇒10.5%
2「超ローテレ」 :平日30分未満、かつ、休日1時間以下 ⇒7.9%
3「ローテレ」 :平日1時間以下、かつ、休日2時間以下 ⇒19.0%
4「ミドルテレ」 :平日2時間以上、または、休日3時間以上 ⇒30.7%
5「ハイテレ」 :平日3時間以上、かつ、休日3時間以上 ⇒21.6%
6「超ハイテレ」 :平日5時間以上、かつ休日5時間以上 ⇒10.3%

「ローテレ系」(ノンテレ、超ローテレ、ローテレの合計)が、37.4%
「ハイテレ系」(ハイテレ、超ハイテレの合計)が、31.9%

【1】15歳~69歳における、テレビ視聴6分類の調査結果

見解

・10代後半の「ローテレ系」は、全体の46%を占め、「ノンテレ」も13%と高い数値。
・特に20代は「ノンテレ」が15%を超えており、テレビを持っていない人が増加中。
・20代~40代の「ローテレ系」は40%超となる結果に。
・50代~60代になると、「ハイテレ系」が増加し、特に60代以降の年代におけるテレビ視聴の多さがわかる。

今後の予定

・本調査の分析結果を利用して、ローテレ・ハイテレ別にWeb動画広告におけるターゲティング配信のテストを順次開始します。
たとえば、YouTubeはローテレの利用率が高く、Yahoo! JAPANはハイテレの利用率が高い傾向が見られましたが、調査結果を元により細かい分析と広告配信の調査を進めてまいります。

・マクロミルと協業し、ローテレグループ、ハイテレグループに対しWeb動画広告がどの程度接触したか追跡調査(アクセスミル活用)を開始。さらに、蓄積した配信実績データを当社開発のプライベートDMP「RightSegment」と連携し、配信精度向上と配信規模の拡大に着手してまいります。

共同研究について

◆共同研究主体
慶応義塾大学湘南藤沢キャンパス 熊坂賢次研究室
http://www.sfc.keio.ac.jp/introducing_labs/20120111.html 
株式会社サイバーエージェント オンラインビデオ総研
https://www.cyberagent.co.jp/news/press/detail/id=11172 

※熊坂賢次研究室は、ネットワークに溢れる情報(ビッグデータ)解析を専門とする研究室です。
ネットワーク社会論・ライフスタイル論・ネットワーク調査法などを専門領域とし、現代社会の構造変化に合わせて、新しいタイプの調査手法をツール化することも含めて得意としています。
「柔らかい構造化手法」(http://www.yhmf.jp/pdf/activity/adstudies/vol_40_01_04.pdf)を開発、現在はビッグデータを活用した社会文化現象の計量的解釈を研究中。

◆研究内容
研究室の持つビッグデータ解析の技術・ナレッジを用いて、テレビCMにほとんど接触しない層「ローテレ(=Low TVCM Reach Group)」や、テレビCMに多く接触する層「ハイテレ=(High TVCM Reach Group)」を定義し、いくつかのグループに分類、比較分析を行います。各グループにおけるWebメディア接触状況や、生活実態を比較調査し、さらに細分化したライフスタイルモデルを定義。
最終的には、広告主企業がWebプロモーションを行う際のターゲティング広告配信や、ターゲットペルソナ像を具体化させることで、広告クリエイティブの精緻化に役立てていきます。

◆研究期間
2015年11月1日?2016年3月31日
※研究成果の発表第一弾を、2016年1月に予定



 
| 会社概要
社名          株式会社サイバーエージェント
所在地       東京都渋谷区道玄坂一丁目12番1号
設立          1998年3月18日
資本金       7,203 百万円(2015年9月末現在)
代表者       代表取締役社長 藤田晋
事業内容    メディア事業、インターネット広告事業、ゲーム事業、投資育成事業

| 本リリースに関するお問い合わせ
株式会社サイバーエージェント インターネット広告事業本部
広報担当 
E-mail :honbu_pub@cyberagent.co.jp
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